入院時の連帯保証人、日常生活の身元保証人・・・。40代~60代に支持される身元保証サービスとは?

身元保証契約や死後事務委任契約など、おひとりさま向けの終活関連サービスは世の中にいくつもあります。これらのサービスの利用者像については「80代後半になって介護施設に入居するタイミングで契約するものでは?」と考える方も多いでしょう。

しかし、実際には若いうちから依頼をするケースも多数見受けられます。「シニアと家族の相談室」が提供する身元保証サービス「おひとりさま安心パスポート」では、40代~60代のご契約者も多く、全体の約79%を占めています(2024年3月末日現在)。

そこで今回は、40代~60代の皆さんはどのようなタイミングで、こうしたおひとりさま向けのサービスを利用しようと考えるようになるのか、ご契約者の声から「おひとりさま安心パスポート」を選んだきっかけと、早めのご契約でも安心な仕組みについてご紹介します。

目次

入院を経験された後に

まず、入院を経験された後に「おひとりさま安心パスポート」をご契約される方が増えています。

入院時に病院に提出する入院申込書には、ほぼ例外なく連帯保証人や緊急連絡先を記載する欄があります。

しかし、頼れる身内がいない方にとって、入院時の連帯保証人や緊急連絡先の確保は容易ではありません。「友人に謝礼を渡してお願いしたが、かなり気を遣った。再発して再入院する可能性もあるし、いざという時に備え、気兼ねなく連帯保証人や緊急連絡先をお願いできる存在を確保しておきたい」というご契約者の言葉には、実際に経験された方にしかわからない重みがあります。

日常生活における身元保証人・緊急連絡先が必要になった時に

日常生活でも身元保証人や緊急連絡先を求められることが多々あります。

「病気で離職後、健康を取り戻して再就職する際に身元保証人が必要だった」「学び直しのために大学に入る際、身元保証人が求められた」「海外ツアーに申し込む際、旅行中の緊急連絡先が必要だった」「胃カメラの検査を受ける際、緊急連絡先の記載が求められた」など、さまざまなケースがあります。

頼れる親族がいる方にとっては些細なことでも、そうでない方にとっては大きな問題です。このようなことをきっかけにお問い合わせをいただくことも少なくありません。

同居の親御さんが亡くなられた後に

配偶者や子どもがおらず、親御さんと二人で同居されていた方が、親御さんの逝去をきっかけにご契約されることもあります。

親御さんの介護や入院、看取り、葬儀、納骨、遺品整理などを経験した後、「自分の終末期や死後のことは誰にお願いすれば良いのだろう?」と考え、資料を請求される方が増えています。

親御さんの生前に親子で永代供養墓を購入し、親御さんの逝去後に訪れた霊園で「まだ先の話かも知れませんが、あなた自身の納骨をお願いできる方はいらっしゃるのですか?」と指摘され、ご契約を思い立ったという事例もあります。

早めのご契約がおすすめ!「おひとりさま安心パスポート」

「おひとりさま安心パスポート」の「ライトプラン」は、入院時の連帯保証人や日常生活の緊急連絡先を確保できる、70歳以下の方限定のプランです。

費用は下記の通りです。

  • 入会金・当初事務手数料:110,000円(税込)
  • 年会費:11,000円(税込)

71歳以降には、死後の手続きまでサポートする「スタンダードプラン」へ移行する際の優待制度があり、早めの年会費支払いが無駄にならない点も、40代~60代の方々に支持される理由です。

なお「スタンダードプラン」の年会費は、契約時の年齢によって決まります。

  • 64歳までに契約の場合:19,800円/年(税込)
  • 65歳~74歳の場合:39,600円/年(税込)
  • 75歳以上の場合:66,000円/年(税込)

生涯定額ですので、早めのご契約がおすすめです。

まとめ

40代~60代での身元保証サービスの利用は、将来の不安を軽減し、安心した日常生活を送るための重要な選択肢です。入院や日常生活の緊急連絡先の確保、親御さんの逝去後の自分の終末期の準備など、早めに対応しておくことで、いざという時に安心です。

「おひとりさま安心パスポート」のお問い合わせは、「シニアと家族の相談室」が便利です。対面でのご相談も可能ですので、お気軽にお問い合わせください。個別相談も承っていますので、ぜひご検討ください。

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